こんにちは。弁護士の浅見隆行です。
法人向け会員制サービスの日経リスクインサイトの「【トピックス】取締役の辞任相次ぐ」にて、拙稿のコラム「相次ぐ辞任、問われる『取締役の品格』 機能し始めたガバナンス」が配信されました。
2023年、2024年に続き、むしろそれを上回る頻度で、2025年はサントリーHDの新浪氏が会長を辞任したことを筆頭に、ホンダ、クレハ、ベネフィットワン、青森テレビなど取締役が辞任する（他の取締役から求められて辞任に追い込まれる）ケースが相次ぎました。
そこで、コラムでは
- なぜ取締役相互のガバナンスが機能するようになったのか、その背景や要因
- 取り上げた事例・・クレハ
- トップを厳しく処分することの企業にとっての意味（企業が発信するメッセージ）
- 取り上げた事例・・サントリーHD、オリンパス
- 企業が甘い処分をした場合には企業価値の低下を招く
- 取り上げた事例・・伊澤タオル、エフエム東京
- そもそも品格のある取締役を選任するための方策
- 取り上げた事例・・ENEOS HD
などを、直近発生した事例を振り返りながら解説しました。
